Chat GPTに専門職は奪われてしまうのか？

最近、ハリウッドのほうでAIに危機感を抱いた俳優や脚本家たちがストライキをしているというニュースを見ました。

・俳優が演じる役がAIに奪われてしまう（または俳優への報酬が低くなっていってしまう）懸念があること

・Chat GPT自身が「脚本が書ける」と豪語していること

これらがストライキの要因の一部になっているそうです。

 

当のChat GPTに「チャットGPTを原因に脚本家などがストライキをしていることについて」問いかけたところ、以下の回答がありました。

私はAIであり、知識のカットオフが2021年9月ですので、その後の情報は把握していません。したがって、2021年9月以降に脚本家などがチャットGPTを原因にストライキをしているかどうかについての情報は持っていません。

ただし、AI技術の進化により、映像、音声、文章などの生成が可能になるGPTなどの言語モデルは、創作活動やコンテンツ制作にも影響を与えることが考えられます。著作権やクリエイティブな表現に関する議論が発生する可能性があります。

AI技術の普及と進化は、社会的な問題や倫理的な懸念を引き起こすこともあります。自動生成されたコンテンツの著作権、クリエイティブなプロセスへのAIの影響、コンテンツ制作者の収益や雇用に対する影響などが議論の対象となることがあります。

将来的に、AI技術によるコンテンツ生成に関連して、脚本家やクリエイターなどのコンテンツ制作者がストライキなどの行動を起こす可能性はあるかもしれません。しかしそのような動きがあったかどうかは、最新の情報を確認する必要があります。

ある意味「予測していた」といった趣旨の回答のように見えますね。

 

そんな万能のように見えるChat GPTは、税務面でどれくらい確度の高い情報が出力できるのか

検証をしてみました。

 

インドの大学で勉強しているインターンシップ生にインドからリモートで技術的役務提供を受ける際、日本側で源泉徴収が必要か？

という趣旨の質問をしてみました。（ちなみに、技術的役務提供はプログラミング関係です）

先んじて得ていた専門家の回答は、「給与の10％分、日本側で源泉徴収を行う必要がある」でした。

日印租税条約で定められているそうです。

 

Q：インドのインターン生に給与を支払いたいが、日本での源泉徴収は必要か

A：

日本の法律によれば、インドのインターン生に給与を支払う場合、源泉徴収の対象となるかどうかはいくつかの要因によって異なります。以下の要点に注意してください：

1. 税務条約の適用: インドと日本は租税条約を締結しており、その条約によって所得税の課税権や源泉徴収に関する規定が定められています。この条約が適用される場合、源泉徴収の有無はその条約に基づいて判断されます。


2. 在留資格と滞在期間: インターン生が日本に滞在する期間や在留資格によっても異なります。日本で短期間のインターンを行う場合、源泉徴収の対象にならない可能性がありますが、具体的な滞在期間や在留資格によって異なります。


3. 所得の性質: 給与以外に報酬や手当てが含まれる場合、それらの性質によっても源泉徴収の対象が変わることがあります。


4. その他要件: 給与支払いに関して日本の法律や規制に適合する必要があります。雇用契約の締結や社会保険の適用などの要件にも留意する必要があります。

源泉徴収は所得税の一種であり、給与支払い時に一定の割合を天引きして納税する仕組みです。従業員が日本国内で給与を受け取る場合、一般的には源泉徴収が適用されることが多いですが、特定の条件を満たす場合は源泉徴収が免除されることもあります。

インドのインターン生に給与を支払う場合、法的なアドバイスを受けることをおすすめします。専門家に相談することで、詳細な情報や適用される法律に基づいた適切な対応ができるでしょう。

Q：インドのインターン生はインドから役務を提供します

A：

インドのインターン生がインドから役務を提供する場合、日本での給与支払いに関しては日本の源泉徴収の対象とはなりません。なぜなら、日本での源泉徴収は、日本国内で収益を得る外国人に対して行われるものであり、インド国内で収益を得るインターン生には直接関係しないからです。

ただし、この場合でも、日本とインドの間で租税条約が適用されている可能性があります。租税条約は、両国の居住者による所得の重複課税を防ぎ、租税に関する取り決めを含んでいます。そのため、インドのインターン生が日本での給与を受け取る場合、租税条約によってどの国でどのように課税されるかを確認する必要があります。

インド国内で収益を得るインターン生は、通常はインドの税法に従って課税されることになります。日本での給与がインドでの所得として課税される場合、日本での源泉徴収は行われない可能性が高いです。

給与支払いや税務に関する国際的な事案は複雑であり、具体的なケースによって異なるため、専門家に相談することが重要です。インターン生や企業が法的な義務を遵守し、適切な税務対策を取るために、税理士や国際税務の専門家のアドバイスを受けることがおすすめです。

日印租税条約の言及まではしたものの、正解までにはあと一歩届かず、といった感じでしょうか。

そして、最初の回答も二回目の回答も「専門家のアドバイスを受けてください」といった趣旨の発言をしているので

あまりその辺の専門知識に詳しくないだろうということは、Chat GPT自身も自覚しているようです。

今のところ、すぐに「税理士に取って代わる」ということはなさそうですね。

 

ただし、そこまで技術が発達してしまった場合、最初に言及したハリウッドでのストライキのようなことが

税理士業界でも起こることになるでしょう。

Chat GPTとテクダイヤは一見無関係に見えるかもしれませんが、大いに関係があります！

皆さんがChat GPTを沢山使うと、テクダイヤも盛り上がる可能性大なので、是非Chat GPTで遊んでみてください！！